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イベント・研修情報詳細

不良・クレームゼロ実現セミナー

 
内容 ■研修のねらい:
 現場をあずかる管理者・リーダーが抱える厄介なトラブルとして、不良やクレーム問題があります。顧客からの信頼を高め、不良削減によるコストダウンをめざし、日々の管理と改善活動が求められています。
 この研修では、不良発生のメカニズム解析方法と、スピーディーかつ効果的な不良対策の実践法を多くの事例・演習を通して具体的に学びます。そして、実際に自社の現場改善に取り組みます。(約2か月間)
3日目のフォローアップ研修では、各自の改善成果を発表し、残された課題の整理と解決のための考え方・方法について、講師から助言をもらい、さらなる改善目標を設定します。

◆日 時:平成23年7月5日(火)、6日(水)、9月15日(木)9:30~16:30の全3日間計18時間

◆会 場:福井県中小企業産業大学校の特別教室(1F) 中小企業産業大学校(財団法人ふくい産業支援センター 人材育成部)(福井市下六条町16-15)

◆テーマ:不良・クレームゼロ実現セミナー

◆講 師:社団法人日本能率協会 専任講師 中村 茂弘氏

◆内 容:
<1日目>
■初期不良ゼロ対策
 クレーム・不良ゼロ化の歴史と努力
  ・品質改善の歴史
  ・最近の品質問題
  ・クレームの恐ろしさと扱い
 QC7つ道具活用上の問題点
  ・異常値の除去判定の手続き
  ・事実分析手法の棚卸し結果
  ・現場で守る標準化対策
  ・不良発生の原因と対策
 不良・クレーム対策(1) ~大脳特性とポカミス~
  ・是正対策の進め方
  ・ポカヨケの種類と適用例
  ・仕事を改善する要点
 不良・クレーム対策(2) ~事実分析手法~
  ・原理図化法と原因-結果、メカニズム解析
  ・5W法と原理図化法による問題発生メカニズムの表現方法
  ・起こっている対象/起こっても不思議でないのに起きていない対象との比較方法
  品質保証実態図、機能系統図による最初から不良を出さない製品、工程実現対策
 新製品開発段階からの不良ゼロ対策手段
  ・事前検討対策の必要性と事例

<2日目>
■ヒューマン・エラー対策
 ヒューマン・エラーを起こさないポカヨケ
  ・ポカヨケの種類と適用例 ・IT活用とポカミス対策
  作業手順とヒューマン・エラー発生リスク解析
  ・アイカメラによる事実分析
  ・人の記憶間違えを防ぐ、有効な対策の例
  ・手順分析を考慮したミス防止策の例
  ・ポカミス・個人チェックリスト
  ・対策したが、新たにポカミスを出したとき
 QTAT ( Quick Turn Around Time )
  ・3区分不良対策法と2区分法の違い 
  ・米国マーチン社におけるZD運動の成果
  ・良品/?(ヒヤット品)不良の3区分法
 大脳生理学による解析ヒューマン・エラー対策
  ・人間の情報処理過程とヒューマン・エラー
  ・失敗情報の蓄積と伝達方法
  ・作業ミスを犯しやすい環境上の要因
  ・大脳生理学を基にした仕事を改善する要点

■私の挑戦「現場改善」改善プラン作成
 自分の職場で現在抱えている問題や課題に対して、改善プランの作成をします。
  【中間アンケートの実施】
  改善の途中経過報告/フォローアップ研修の希望テーマ

 私の挑戦「現場改善」の実践…約2か月間
 自分の職場で現在抱えている問題や課題に対して、改善に向けた実践をしてください。
 取り組んだ内容は、改善前と改善後がわかるよう記録し、次回にお持ちください。
 絵や写真、説明できるものなら何でも結構です。

<3日目>
 【フォローアップ研修】
■私の挑戦『現場改善』発表
  挑戦した改善内容を各自発表/講師からのコメント
 【昨年度、取り組んだ改善事例の一部】
  ・製品汚れやキズ発生の撲滅
  ・異物混入の原因究明
  ・予防対策書作成によるヒューマン・エラー防止 
■参加者への中間アンケートの回答をもとに、学びたいテーマを取り上げる
 【昨年度の希望テーマ】 
  ・作業改善と効率化(工程分析、不良・安全対策)
  ・技術・技能伝承対策(コーチングを含む)

◆受講対象者:
 ・製造部門の課長、係長、班長、リーダー
 ・小集団活動、QC活動の事務局、スタッフ
 ・品質保証、品質管理部門の責任者、スタッフ
 ・改善・効率化推進活動の事務局、スタッフ

◆定 員:20名

◆受講料:36,000円(消費税等を含む、但し食事代は含みません)

◆申込締切:平成23年6月28日(火)
 
開催期間 2011年07月05日 〜  2011年09月15日
 
有料/無料 有料
 
種別 研修会
 
テーマ 経営・管理
 
問い合わせ先 公益財団法人ふくい産業支援センター 人材育成部 (中小企業産業大学校)
TEL:0776-41-3775
FAX:0776-41-3729
E-mail:manabi@fisc.jp
 
詳細ページ http://www.fisc.jp/fiib/2011/2011060.html
 
情報提供機関 公益財団法人ふくい産業支援センター 人材育成部 (中小企業産業大学校)
 
更新日 2011年05月19日
 
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